リワークとは｜精神疾患から職場復帰を目指すプログラムの内容と利用方法を精神保健福祉士が解説

リワークは、精神疾患や精神障害で休職中の方が、職場復帰（復職）を目指すための専門的な訓練プログラムです。精神保健福祉士として多くの相談者から「リワークって何？」「B型事業所とどう違うの？」という質問を受けます。この記事では、リワークの基本から利用の流れまでわかりやすく解説します。

結論から言えば、リワークとは「元の職場への復職」を目標とした期間限定のリハビリプログラムです。一般的な就労継続支援B型とは目的が根本的に異なります。

リワークとは｜精神疾患からの職場復帰支援プログラム

リワークとは、「Return to Work（職場復帰）」の略称です。うつ病・適応障害・双極性障害・統合失調症などで仕事を休んでいる在職者が、元の職場への復帰を目指して行うプログラムを指します。

医療機関・障害者職業センター・EAP（従業員支援プログラム）機関などで実施されており、生活リズムの回復・集中力の向上・ストレス対処スキルの習得を目的としています。

「デイケア」とよく混同されますが、リワークは「復職」という明確なゴールを持つ点が異なります。デイケアは主に症状の安定と社会参加が目的であるのに対し、リワークは「○月○日に職場復帰する」という具体的な目標に向けて進みます。

リワークの種類と実施機関

リワークプログラムを提供している機関は大きく3種類あります。それぞれ費用・対象・内容に違いがあるため、自分に合った機関を選ぶことが重要です。

• 医療リワーク：精神科・心療内科クリニックが主治医の指示のもと実施。自立支援医療（精神通院）の対象となり、費用の1割負担で利用できます。プログラムの質・内容は機関によって異なります。
• 職リハリワーク（障害者職業センター）：独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営する公的機関で提供。無料で利用でき、雇用の専門家（職業カウンセラー）が支援します。障害福祉サービスの詳細は厚生労働省の障害福祉サービスのページもご参照ください。
• EAPリワーク：民間企業が提供する従業員支援プログラム（EAP）の一環として行われます。費用は職場（企業）が負担するケースが多く、職場との連携がしやすい特徴があります。

どの機関が合うかは、主治医・産業医と相談して決めましょう。「自分はどれを使えばいいかわからない」という場合は、まず主治医に相談するのが最短ルートです。

リワークの対象者と利用条件

リワークの対象者は、主に以下の条件を満たす方です。

• 精神疾患（うつ病・適応障害・双極性障害・統合失調症など）で休職中の在職者
• 傷病手当金を受給中、または受給資格がある方
• 主治医から「復職準備を始めて良い」と判断された方
• 復職意欲があり、プログラムに継続的に通える体調・状態の方

重要なのは「在職者」であることです。すでに退職している方や、就職先が決まっていない方は、リワークではなく就労移行支援や就労継続支援B型が適している場合があります。

また、医療リワークを利用するには主治医の指示が必要です。「通えるかどうか不安」という方は、まず主治医に現在の状態を正直に伝え、利用可能かどうか相談してみてください。

リワークで学べること・プログラム内容

リワークのプログラム内容は機関によって異なりますが、一般的には以下のような内容が含まれます。

• 生活リズムの回復：決まった時間に通所する習慣をつけ、職場で働くための体内時計を整える
• 集中力・持続力のトレーニング：作業課題・読書・パソコン操作などを通じて集中力と持続力を高める
• 認知行動療法（CBT）：ストレスの考え方・感じ方のパターンを見直し、柔軟な思考を身につける
• 疾患教育・セルフケア：自分の病気の特性を知り、再発サインに気づく力をつける
• コミュニケーション訓練：グループワークや発表を通じて対人スキルを磨く
• 復職計画の作成：職場復帰に向けた具体的なプランを主治医・産業医・会社と共に立てる

精神保健福祉士として、私が特に重要だと考えるのは「再発予防のセルフケアスキル」の習得です。復職後に長く働き続けるためには、自分の疲れやすいポイントや限界サインを知っておくことが不可欠です。「同じことを繰り返したくない」という方ほど、このプログラムに真剣に取り組む価値があります。

リワークの期間・スケジュール・費用

リワークの期間と費用の目安を以下の表にまとめます。

傷病手当金は、リワーク中も引き続き受給できるケースが一般的です。ただし、実際に勤務した日数や給与が発生する場合は停止・減額となることがあるため、健康保険組合や社会保険労務士に事前確認しましょう。

リワークとB型事業所の違い

「リワーク」と「就労継続支援B型事業所」はどちらも精神障害のある方の支援機関に見えますが、目的が根本的に異なります。混同しやすいため、以下の表で整理します。

「復職できるかどうかまだわからない」「休職期間が終わる前に退職してしまった」という方は、リワークよりも就労継続支援B型が合うケースがあります。就労継続支援B型と就労移行支援の違いについてはこちらの記事もご参照ください。どちらが向いているかは、精神保健福祉士や相談支援専門員に相談することをおすすめします。

リワーク終了後の流れ

リワークが終わると、多くの方が以下のいずれかの経路をたどります。

• 職場復帰（復職）：主治医・産業医・会社の三者が合意した「復職支援プラン」をもとに段階的に復帰します。復職後は就労定着支援サービスを併用することで、長期定着をサポートしてもらえます。
• 転職・再就職：元の職場に戻らず、転職や新たな職場での就職を目指す場合は、就労移行支援との連携が有効です。
• 就労継続支援B型への移行：復職が難しいと判断された場合や、「もう少し体を慣らしてから考えたい」という方が選ぶ選択肢です。

リワークを修了したからといって、必ずしも即座に復職しなければならないわけではありません。主治医や支援者と連携しながら、自分のペースに合った次のステップを選ぶことが大切です。

よくある質問（FAQ）

Q. リワークは誰でも利用できますか？

A. 基本的には精神疾患で休職中の在職者が対象です。退職済みの方や、これから就職を目指す方は対象外となることが多く、その場合は就労移行支援や就労継続支援B型が適している場合があります。まずは主治医や精神保健福祉士に相談してください。

Q. リワーク中も傷病手当金はもらえますか？

A. 基本的には受給継続できますが、勤務実態があると見なされる場合や給与が発生した場合は停止・減額となることがあります。詳細は加入している健康保険組合に事前確認することをおすすめします。

Q. リワークはどこで探せますか？

A. まず主治医に相談するのが最初のステップです。各都道府県の「障害者職業センター」では、無料の職リハリワーク（職業準備支援）が受けられます。また、かかりつけの精神科・心療内科が医療リワークを実施しているか確認してみましょう。

Q. リワークをせずに復職できますか？

A. 主治医が「復職可能」と判断すれば、リワークを経ずに職場復帰することも可能です。ただし、リワークを経た方が再休職のリスクを下げやすいというデータもあります。焦らず、主治医や産業医と十分に相談した上で判断しましょう。

利仁福祉会のご案内｜沖縄・埼玉でB型事業所を運営

NPO法人利仁福祉会は、沖縄県沖縄市・埼玉県で就労継続支援B型事業所を運営しています。リワーク終了後に「まだ働くのが不安」「もう少し慣らしたい」という方、また「休職中だが復職は難しいかもしれない」と感じている方のご相談をお受けしています。

精神保健福祉士の田中廉周が丁寧に状況をお聞きし、あなたに合った選択肢（リワーク・B型・就労移行支援など）をご一緒に考えます。「どのサービスが自分に向いているかわからない」という段階でのご相談も歓迎です。

• 沖縄市の事業所：沖縄市B型事業所の選び方はこちら
• 埼玉県の事業所：埼玉B型事業所の選び方はこちら

見学・体験利用は随時受け付けています。「まずは話だけ聞きたい」という方も、お気軽にお問い合わせください。

まとめ

リワークは、精神疾患で休職中の在職者が職場復帰を目指すための専門的なプログラムです。医療リワーク・職リハリワーク・EAPリワークの3種類があり、それぞれ費用・期間・対象が異なります。

就労継続支援B型とはその目的が根本的に異なりますが、復職が難しい場合や退職後に就労を目指す場合は、B型や就労移行支援への移行を検討することが大切です。

「自分はどのサービスが合っているのかわからない」という方は、主治医・相談支援専門員・精神保健福祉士に相談することをおすすめします。利仁福祉会でもご相談を随時お受けしていますので、ぜひお気軽にご連絡ください。

お住まいの地域で相談できる窓口

就労継続支援B型をはじめとする障害福祉サービスの相談先は、お住まいの市区町村にあります。遠方の事業所を探すより、まず地元の窓口に当たるのが近道です。

• 市区町村の障がい福祉担当窓口 — 受給者証の申請、制度全般の相談
• 相談支援事業所 — サービス等利用計画の作成、事業所探しの相談
• 基幹相談支援センター — 地域の相談支援の中核となる機関
• 都道府県の精神保健福祉センター — こころの健康に関する専門相談

「どこに聞けばいいか分からない」という場合は、お住まいの市区町村の代表番号に電話して「障害福祉サービスについて相談したい」とお伝えください。担当窓口につないでもらえます。

沖縄・埼玉にお住まいの方へ

NPO法人琉仁福祉会では、沖縄県沖縄市と埼玉県川口市で就労継続支援B型事業所を運営しています。見学やご相談をご希望の方は 琉仁福祉会の公式サイト をご覧ください。お問い合わせフォーム からもご連絡いただけます。