ストレスチェックは、働く人が自分のストレス状態に気づくための職場の検査です。「高ストレスと言われたけれど、どうすればいいの？」と不安になる方も少なくありません。
この記事では、精神保健福祉士として職場のメンタルヘルスや就労支援に関わってきた立場から、制度の仕組みと結果の受け止め方を分かりやすく整理します。
この記事で分かること
- ストレスチェックの目的と、誰が受けるのかという基本
- 高ストレス判定が出たときの3つの対応と面接指導の流れ
- 結果の扱い・プライバシーと、困ったときの相談先
結論から言うと、ストレスチェックは「病気を診断する検査」ではありません。早めに自分の状態に気づき、セルフケアや相談につなげるための仕組みです。高ストレスの結果が出ても、一人で抱え込まずに専門家へ相談することが大切です。
ストレスチェックとは？目的と仕組み
ストレスチェックとは、労働安全衛生法に基づいて事業者が実施する、労働者の心理的な負担の程度を把握するための検査です。2015年12月に制度が始まりました。
主な目的は、うつ病などのメンタルヘルス不調を未然に防ぐ「一次予防」です。質問票に答えることで、自分のストレスの度合いや原因に気づくきっかけになります。
あわせて、集団分析を通して職場環境の改善につなげることも期待されています。個人の努力だけでなく、職場全体で働きやすさを整えるための制度といえます。
ストレスチェックの対象者は？義務になる職場の条件
現在、常時50人以上の労働者を使用する事業場には、年1回の実施が義務付けられています。50人未満の事業場は努力義務とされてきましたが、対象を広げる方向で法改正が行われています。
施行時期や細かな対象範囲は変わる可能性があります。最新の情報は厚生労働省の公表資料や、勤務先の担当部署でご確認ください。
なお、労働者側に受検の義務はありません。ただ、自分の状態を知る良い機会なので、できるだけ受けることをおすすめします。
ストレスチェックの質問内容と実施者
多くの職場では、厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票」が使われています。質問は大きく3つの領域に分かれています。
| 領域 | 主な内容 | 例 |
|---|---|---|
| 仕事のストレス要因 | 仕事の量・質、裁量、人間関係 | 時間内に仕事が終わらない |
| 心身のストレス反応 | イライラ感、疲労感、不安、抑うつ感、身体の不調 | よく眠れない、気分が沈む |
| 周囲のサポート | 上司・同僚・家族からの支援 | 困ったとき相談できる人がいる |
実施者になれるのは、医師・保健師のほか、所定の研修を受けた看護師・精神保健福祉士・歯科医師・公認心理師です。専門職が関わることで、結果の扱いが適切に守られる仕組みになっています。
高ストレス判定が出たらどうする？3つの対応
結果は本人に直接通知されます。「高ストレス者」と判定された場合は、次の3つの対応を考えてみましょう。
- 医師による面接指導を申し出る：事業者を通じて産業医などの面接を受けられます。医師の意見をふまえて、業務の負担軽減などの就業上の措置が検討される場合があります。
- 社内外の相談窓口を利用する：産業保健スタッフや外部の相談窓口に、まず話を聞いてもらう方法です。
- セルフケアを見直す：睡眠・食事・休息のリズムを整え、ストレスの原因を書き出して整理します。
面接指導を申し出たことを理由に、解雇などの不利益な取扱いをすることは禁止されています。不調が続く場合は、心療内科や精神科の受診も選択肢です。診断や治療については、必ず医師にご相談ください。
ストレスチェックの結果は会社に知られる？プライバシーの扱い
個人の結果を本人の同意なく事業者に提供することは、法律で禁止されています。実施者や実施事務従事者には守秘義務があります。
一方で、面接指導を申し出た場合は、その範囲で結果が事業者に伝わることがあります。不安な点は、実施前に職場の担当者へ確認しておくと安心です。
ストレスチェック後に受診や休職が必要になったら
医師から休養をすすめられた場合、休職や制度の利用を検討することになります。精神科に通院する場合は、要件を満たせば医療費の自己負担を軽くできる自立支援医療（精神通院）の仕組みも知っておくと役立ちます。
症状が長引いたときは、精神障害者保健福祉手帳の等級と申請方法を確認しておくのも一つの方法です。復職に不安がある方は、リワークプログラムの内容と利用方法も参考になります。
障害福祉サービスで働き方を立て直すという選択肢
すぐに元の職場へ戻るのが難しい場合、障害福祉サービスを使って少しずつ働く力を取り戻す道もあります。体調に合わせて通える就労継続支援B型の対象者と1日の流れや、一般就労を目指す就労移行支援などがあります。
どちらが合うか迷う方は、就労継続支援B型と就労移行支援の違いをご覧ください。サービスの全体像は厚生労働省「障害福祉サービスについて」でも確認できます。
働く人のメンタルヘルス全般については、厚生労働省の働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」も参考になります。
よくある質問
Q. ストレスチェックは受けないといけませんか？
A. 事業者には実施義務がありますが、労働者に受検の義務はありません。ただ、自分の状態を客観的に知る機会になります。可能であれば受けることをおすすめします。
Q. 高ストレスと判定されたら病気ということですか？
A. 高ストレス判定は、病気の診断ではありません。ストレス反応が高い状態にあるというサインです。気になる症状が続くときは、医師への相談を検討してください。
Q. 結果で人事評価が下がることはありますか？
A. 本人の同意なく結果を事業者に提供することは禁止されており、結果や面接指導の申出を理由とした不利益な取扱いもしてはならないとされています。不安があれば、労働局などの公的な相談窓口に相談できます。
Q. 50人未満の会社でもストレスチェックはありますか？
A. これまでは努力義務とされ、実施している職場も実施していない職場もあります。対象拡大の法改正が進んでいるため、施行時期は勤務先や厚生労働省の情報でご確認ください。
琉仁福祉会にご相談ください
NPO法人琉仁福祉会は、沖縄県沖縄市と埼玉県で就労継続支援B型事業所を運営しています。ストレスや心の不調で働き方に悩んでいる方、休職後の次の一歩を考えたい方のご相談をお受けしています。
精神保健福祉士が、体調や希望に合わせた働き方を一緒に考えます。見学や体験利用も受け付けていますので、お気軽にお問い合わせください。
まとめ
ストレスチェックは、自分のストレスに早めに気づき、相談やセルフケアにつなげるための制度です。高ストレス判定が出ても、面接指導・相談窓口・セルフケアの3つの対応を落ち着いて選びましょう。
一人で抱え込まず、専門職や支援機関を頼ることが回復への近道です。迷ったときは、精神保健福祉士にご相談ください。
